査読付き

1. "Moderating effect of financial literacy on the relationship between socioeconomic status and depression," (with R. Ishii and T. Oyama), Journal of Workplace Behavioral Health, Vol. 38, pp. 36-51, 2023.

2. "What will lead Asian consumers into circular consumption? An empirical study of purchasing refurbished smartphones in Japan and Indonesia," (with Y.-Y. Chun, M. Matsumoto, K. Chinen, S.-S. Gan and K. Tahara), Sustainable Production and Consumption, Vol. 33, pp. 158-167, 2022.

3. "Expanding Electric-vehicle Adoption Beyond the National Border: Insights for Developing Marketing Policies for Global Electric-vehicle Manufacturers," (with K. Chinen, M. Matsumoto, C. Liu, P. Tong and Y. S. Han), International Journal of Sustainable Transportation, Vol. 17(4), pp. 393-405, 2022.

4. "Exploring Factors Affecting Car Sharing Use Intention in the Southeast-Asia Region: A Case Study in Java, Indonesia," (with Y.-Y. Chun, M. Matsumoto, K. Tahara and K. Chinen), Sustainability, Vol. 11(18), pp. 1-26, 2019.

5. "Paving the Way for Sustainable Remanufacturing in Southeast Asia: An Analysis of Auto Parts Markets," (with M. Matsumoto and K. Chinen), Journal of Cleaner Production, Vol. 205, pp. 1029-1041, 2018.

6. "Remanufactured Auto Parts Market in Japan: Historical Review and Factors Affecting Green Purchasing Bahavior," (with M. Matsumoto and K. Chinen), Journal of Cleaner Production, Vol. 172, pp. 4494-4505, 2018.

7. "Comparison of U.S. and Japanese Consumers' Perceptions of Remanufactured Auto Parts," (with M. Matsumoto and K. Chinen), Journal of Industrial Ecology, Vol. 21(4), pp. 966-979, 2017.

8. "Observation of Financial Literacy among the Selected Students in the U.S. and Japan," (with Kenichiro Chinen), International Journal of Economics and Finance, Vol. 6(9), pp. 95-106, 2014.

9. "Does Social Participation Improve Self-rated Health in the Older Population? A Quasi-experimental Intervention Study," (with Yukinobu Ichida, Hiroshi Hirai, Katsunori Kondo, Ichiro Kawachi and Tokunori Takeda), Social Science and Medicine, Vol. 94, pp. 83-90, 2013.

10. "Effects of Attitudes and Background on Personal Financial Ability: A Survey in the United States," (with Kenichiro Chinen), International Journal of Management, Vol. 29(2), pp. 778-791, 2012.

書籍（章の担当）

1. "Employment Status and Financial Insecurity," in K. Kondo ed., Health Inequalities in Japan: An Empirical Study of the Elderly, Trans Pacific Press, pp. 183-196, 2010.（『検証「健康格差社会」』（医学書院、2006年）の加筆修正・英訳版）

2. (Column) "The Distribution of Income," in K. Kondo ed., Health Inequalities in Japan: An Empirical Study of the Elderly, Trans Pacific Press, pp. 15-17, 2010.

Proceedings

1. "The Chinese-Brand Electric Vehicles in the Eyes of the US Consumers," (with K. Chinen, M. Matsumoto and Yongliang “Stanley” Han), EcoDesign 2019 USB Proceedings, pp. 107-113, 2019.

2. "An Analysis of Consumer Purchase Intentions for Remanufactured Auto Parts," (with K. Chinen and M. Matsumoto) , EcoDesign 2019 USB Proceedings, pp. 584-587, 2019.

3. "A Comparative Analysis of Consumers' Perception towards Remanufactured Auto Parts in the US and in Japan, and Its Implications to Localization of Remanufacturing," (with K. Chinen and M. Matsumoto), EcoDesign 2015 USB Proceedings, pp. 300-304, 2015.

ディスカッションペーパー

1. "Is "I Don't Know" a Signal of Financial Knowledge?: Some Preliminary Findings," (with K. Chinen), Economic Research Center Discussion Paper E-Series (School of Economics Nagoya University Economic Research Center), No. E21-6, Aug., 2021.

学位

「都市圏に関する理論・実証分析」（大阪府立大学）、2000年。

査読付き

1. （研究ノート）「家族の同居・別居選択と訪問介護サービス需要」（吉田あつし氏と共著、第1執筆者）、『季刊社会保障研究』第37巻第3号、281-296ページ、2001年。→国立社会保障・人口問題研究所ホームページの「出版物の案内」から全文ダウンロードできます

2. 「東京大都市圏の職業と所得の分布」（PDF,677Kb）（吉田あつし氏と共著、第2執筆者）、『応用地域学研究』第4号、15−25ページ、1999年。

招待・紀要

1. 「東南アジア新興国におけるリマニュファクチャリング製品の受容性分析」（松本光崇氏、知念賢一郎氏と共著、第3執筆者）、『エコデザイン・プロダクツ＆サービス 2018シンポジウム Proceedings』、31-33ページ、2018年。

2. 「住宅ローンの債務不履行と金融リテラシー：アメリカの状況と日本への示唆」（知念賢一郎氏と共著、第1執筆者）、『季刊個人金融』、第12巻第3号、33-44ページ、2017年。

3. 「訪問介護事業所の競争環境とスイッチングコスト」、『知多半島の歴史と現在』、第17号、97-103ページ、2013年。

4. 「コンパクトシティと介護サービス−施設・事業所の立地と課題」、『新都市』、第64巻第9号、44-47ページ、2010年。

5. 「大学教育と進路−大学教育の満足度に関するアンケート調査より」（鈴木健司氏、西村一彦氏と共著、第1執筆者）、『日本福祉大学経済論集』、第34号、73-86ページ、2006年。

6. 「医療サービス需要と健康状態、介護サービス需要の関係について」、『日本福祉大学経済論集』、第31号、105-119ページ、2005年。

7. 「住宅の所有形態と子供からの介護を期待する高齢者の同居選択」、『日本福祉大学経済論集』、第30号、89-113ページ、2005年。

8. 「日本の都市圏に関する一考察」、『日本福祉大学経済論集』、第24号、2002年。

9. 「都市圏の成長と特性に関する実証分析」、『大阪府立大学経済研究』、第45巻 第4号、115-126ページ、2000年。

10. 「新しい空間経済学の研究」、『大阪府立大学経済研究』、第44巻 第2号、57-77ページ、1999年。

11. 「地域間所得格差と職業の空間的分布」、修士論文（大阪府立大学）、1998年。

その他（書籍・報告書・連載など）

1. 「高齢者介護におけるAI・IoTの導入と課題：日本の事例から」(川�ｱ善信氏と共著）、「済州知能型サービスに関する国際セミナー」報告書、韓国産業研究院、2018年8月30日。

2. 「金融教育と債務管理−金融リテラシーがあれば、何とかなる」、「中部経済新聞」オープンカレッジ、2018年3月23日。

3. 『高齢化時代における高成長地域の類型別成長特性と決定要因分析（産業研究院研究レポート2016-810）』（許文九氏ほか7名と共著）、韓国産業研究院、2016年。※韓国語

4. 「家計管理と金融リテラシー−どう活かすか、何を学ぶか」、「中部経済新聞」オープンカレッジ、2016年2月26日。

5. 「地域社会に対する大学生の理解−経済学部講義「地域社会と共生」を通して」、『知多半島の歴史と現在』、第19号、35-46ページ、2015年。

6. 「就業状態・経済的不安」、近藤克則編『検証「健康格差社会」』、医学書院、第13章、99-105ページ、2006年。

7. 「社会経済的地位と健康の関連のプロセスの解明−家族と地域による媒介効果」 (末盛慶氏と共著、第1執筆者)、 『福祉社会開発研究所ニュースレター』、第8号、17-19ページ、2006年。

8. 「高齢者の就業状態−主観的健康感・抑うつとの関連」『社会経済的因子による「健康における不平等」の研究』（平成14-16年度科学研究費補助金（基盤（B）（2））研究成果報告書（代表・近藤克則））、245-257ページ、2005年。

9. 「高齢者の就業状態と経済的不安−主観的健康感・抑うつとの関連」（連載「日本の高齢者」(9)）（近藤克則氏、末盛慶氏らと共著、第1執筆者)、『公衆衛生』、第69巻第9号、747-750ページ、2005年。

10. 「高齢者の健康と家族との関連性−世帯構成・婚姻状態・夫婦関係満足度」（連載「日本の高齢者」(7)）（末盛慶氏、近藤克則氏らと共著、第3執筆者)、『公衆衛生』、第69巻第7号、583-587ページ、2005年。

11. 「大都市圏の所得と職業の分布」（吉田あつし氏と共著、第2執筆者）、『2010年の大阪経済』研究プロジェクト、1998年。

未刊行（英語）

1. "Moderating Effect of Financial Literacy on the Relationship between Socioeconomic Status and Depression," (with R. Ishii and T. Oyama), 2021.

2. "Does Working Promote the Physical Health of Japanese Older Men?," (with Katsunori Kondo), 2012.

3. "The Duration of Home-Visit Care Establishment and Geographic Concentration," 2012.

未刊行（日本語）

1. 「日本における金融リテラシーの要因分析：選択肢の構造がもたらす影響について」（知念賢一郎氏との共同研究）、2013年3月。

2. 「訪問介護事業所の存続期間と地理的集中」、日本福祉大学ディスカッションペーパー、DP-2011-1、2011年。

プロジェクト

1. 金融リテラシーと心理的因子、金融行動に関する研究（知念賢一郎氏、石井僚氏との共同研究）.

2. 日米の金融リテラシーに関する比較研究（知念賢一郎氏との共同研究）.

3. 先進国・途上国の再生品市場に関する研究（松本光崇氏、知念賢一郎氏との共同研究）.

4. 在宅療養における看取りに関する実証研究（西本真弓氏ほかとの共同研究）.

学会・研究会

1.	EcoDesign 2019　国際シンポジウム （2019年11月25-27日）	パシフィコ横浜	An analysis of consumer purchase intentions for remanufactured auto parts (with K. Chinen and M. Matsumoto)※11月27日報告 The Chinese-Brand Electric Vehicles in the Eyes of the US Consumers (with K. Chinen, M. Matsumoto and Y. Han)※報告：知念賢一郎氏（11月26日報告）
2.	ニューパラダイム研究会 （2019年9月1日）	大阪府立大学 I-siteなんば	在宅看取りと診療内容、在宅支援医療体制に関する一考察（西本真弓氏との共同報告）
2.	エコデザイン・プロダクツ&サービス 2018シンポジウム （2018年12月5日）	早稲田大学	東南アジア新興国におけるリマニュファクチャリング製品の受容性分析（松本光崇氏、知念賢一郎氏との共同報告）
3.	済州知能型サービスに関する国際セミナー （2018年8月30日）	新羅ステイ済州（韓国産業研究院）	高齢者介護におけるAI・IoTの導入と課題：日本の事例から（川�ｱ善信氏との共同調査）
4.	エコデザイン／リマニュファクチャリング研究　講演セミナー （2016年10月12日）	産業技術総合研究所　つくば東事業所	消費者パーセプションの比較分析手法と応用研究紹介（知念賢一郎氏との共同報告）
5.	附属国際経済政策研究センター　セミナー報告 （2016年3月23日）	名古屋大学	住宅市場の不況と金融リテラシー（知念賢一郎氏との共同研究）
6.	EcoDesign 2015　国際シンポジウム （2015年12月3日）	東京国際フォーラム	A Comparative Analysis of Consumers' Perception towards Remanufactured Auto Parts in the US and in Japan, and Its Implications to Localization of Remanufacturing (with K. Chinen and M. Matsumoto)※報告：松本光崇氏
7.	応用地域学会第29回研究発表大会 （2015年11月28-29日）	慶應義塾大学	住宅ローンの債務返済不能と金融リテラシー（知念賢一郎氏との共同研究）
8.	JAGES研究会 （2013年8月17日）	あいち健康の森プラザホテル	操作変数法：基本的アイデアと適用方法
9.	社会科学の計量・実証分析ワークショップ （2013年3月24日）	石川県政記念館　しいのき迎賓館	日本における金融リテラシーの要因分析：選択肢の構造がもたらす影響について（知念賢一郎氏との共同研究）
10.	セミナー報告 （2011年10月27日）	名古屋学院大学	大学生の金融リテラシー（知念賢一郎氏との共同研究） →報告内容は"Effects of Attitudes and Background on Personal Financial Ability: A Survey in the United States"に反映
11.	健康の不平等研究会 （2009年2月16日）	日本福祉大学	働く高齢者は健康に長生きできるのか？−AGESコホートデータによる分析 →報告内容は"Does Working Promote the Health of Older Men?: Analysis by the AGES Data of Japan"に反映
12.	高齢者ケア政策とAGESプロジェクト研究会 （2008年4月13日）	日本福祉大学	介護予防政策としての就業支援政策の可能性 →報告内容は"Does Working Promote the Health of Older Men?: Analysis by the AGES Data of Japan"に反映
13.	応用地域学会第21回研究発表大会 （2007年12月8日）	鳥取県民文化会館	訪問介護事業所の存続期間と地理的集中
14.	木曜セミナー （2007年5月24日）	名古屋市立大学 経済研究所	愛知県における訪問介護事業所の存続と立地 →報告内容は「訪問介護事業所の存続期間と地理的集中」に反映
15.	医療システムと医療専門家組織、保険者、民間保険機関の役割ワークショップ （2006年2月13日）	大阪府立大学	訪問介護事業所の集中とサービス圏域との関係について →報告内容は「訪問介護事業所の存続期間と地理的集中」に反映
16.	医療システムと医療専門家組織、保険者、民間保険機関の役割ワークショップ （2005年2月14日）	北海道大学	住宅の所有形態と子供からの介護を期待する高齢者の同居選択 →報告内容は「高齢者の住宅所有形態と家族介護、同居選択」に反映
17.	応用地域学会第18回研究発表大会 （2004年12月12日）	北九州国際会議場	住宅の所有形態と子供からの介護を期待する高齢者の同居選択 →報告内容は「高齢者の住宅所有形態と家族介護、同居選択」に反映
18.	応用地域学会第14回研究発表大会 （2000年12月3日）	つくば国際会議場	家族の同居・別居選択と訪問介護サービス需要
19.	公共経済学研究会（2000年11月25日）	大阪大学 国際公共政策研究科	家族の同居・別居選択と訪問介護サービス需要
20.	日本経済学会2000年秋季大会 （2000年9月17日）	大阪府立大学	家族の同居・別居選択と介護サービス需要 →報告内容は「家族の同居・別居選択と訪問介護サービス需要」に反映
21.	日本経済学会1998年秋季大会 （1998年9月13日）	立命館大学	東京大都市圏の職業と所得の分布
22.	都市圏構造研究会（1998年1月）	大阪市立大学 経済研究所	地域間所得格差と職業の空間的分布

その他

1.	サクラメント日本人会	フェアオークス図書館（アメリカ・カリフォルニア州）（2011年8月20日）	働くことと健康（講演）
2.	ポート･オブ･サクラメント補習授業校	カリフォルニア州立大学サクラメント校（2011年4月2日）	基調講演
3.	中国理学療法学生交流会	県立広島大学（2009年12月13日）	理学療法士の可能性　〜経済的側面から〜（講演・シンポジスト）